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通所リハビリテーション デイケア志水

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健やかな元気と笑顔をいつまでも

デイケア志水は、医学的見地に基づくリハビリ環境を整えた、安心・安全な通所リハビリ施設です。
ご利用者様一人ひとりの健康状態や目標に応じて、理学療法士・作業療法士・言語聴覚士などの専門スタッフがチームで関わり、質の高いリハビリテーションを提供しています。
身体機能の回復や維持はもちろんのこと、生活動作の改善、コミュニケーション力の向上など、「できることを増やす」「自信を取り戻す」ことを大切にしています。

デイケア志水の特徴

自立を支える運動サポートリハビリ

リハビリ専門スタッフが、利用者さまの健康状態を把握し、ひとりひとりに合わせたプログラムをご提供します。

リハビリについて

選べる6つのプラン

1日ゆったり過ごせるロング・プランをはじめ、1~3時間のトレーニングをメインとしたプランや、体力維持・機能回復に有効なプランなど、目的に応じてお選びいただけます。

各プランを見る

充実のマシントレーニング

筋力の低下を予防し、転ばないバランスの取れた体作りを行います。
最新の設備により、成果が数値で確認できるので、モチベーションもアップします。

設備紹介を見る

サービスメニュー

ご利用するプランにより、ご提供するサービスは異なります。
詳しくは「各プランの紹介ページ」を御覧ください。

リハビリについて

個別リハビリテーションの他に、集団リハビリテーション・TRXトレーニング・マシントレーニングなど多様なリハビリテーションを実施しております。医師の指示のもと、理学療法士・作業療法士・言語聴覚士などの専門スタッフが、利用者さまの健康状態を把握し、ひとりひとりに合わせた個別プログラムをご提供します。

レクリエーション活動

リハビリに加えて、楽しみながら取り組めるレクリエーション活動や、交流の時間も豊富にご用意しており、心も体も元気になれるよう、多角的な面からご利用者様の自立した日常生活の実現をサポートします。「通うたびに元気になれる」そんなデイケアを、ぜひご体験ください。

介護職員等特定処遇改善加算にかかる情報公開(見える化要件)

当法人におきましても加算算定を行っております。
当該加算を受けるためには以下の要件を満たしている必要があります。

介護職員等特定処遇改善加算の算定要件

  1. 現行の処遇改善加算(Ⅰ)から(Ⅲ)を取得していること。
  2. 介護職員処遇改善加算の職場環境要件について、「資質の向上」「労働環境・処遇の改善」「その他」の区分で、それぞれ1つ以上取り組んでいること。
  3. 介護職員処遇改善加算に基づく取組について、ホームページの掲載等を通じた見える化を行っていること。

3:の見える化要件とは、新加算の取得状況や賃金改善以外の処遇改善に関する具体的な取組内容を、介護サービス情報公表制度や自社のホームページを活用し、外部から見える形で公表することです。

以上の要件に基づき、当法人における処遇改善に関する具体的な取組(賃金以外)について、以下のとおり公表します。

職場環境要件 デイケア志水としての取組
資質の向上 働きながら介護福祉士取得を目指す者に対する実務者研修受講支援やより専門性の高い介護技術を取得しようとする者に対する喀痰吸引/認知症ケア/サービス提供責任者研修、中堅職員に対するマネジメント研修の受講支援 (研修受講時の他の介護スタッフの負担を軽減するための代替スタッフ確保を含む) 資格取得報奨制度を導入し、受験料や研修受講料等の受験費用の補助/研修/講習及び受験に配慮した勤務割への反映しています。また、資格取得者に対しては給与/昇格等処遇面への考慮を行い、 スタッフの介護技術の習得についても、事業所内研修支援、外部研修支援等により、計画的に育成を図っています。
労働環境/処遇の改善 雇用管理改善のため管理者の労働/安全衛生法規/休暇/休職制度に係る研修受講等による雇用管理改善 ICT活用による業務省力化。 年次有給休暇取得の推進を積極的に行っています。 業務外の傷病、女子職員の出産等に係る特別休暇、育児休業/介護休業に伴う休業/時短勤務等を制度化しています。 介護スタッフの事務負担軽減や利用者情報蓄積による利用者個々の特性に応じたサービス提供等の業務の省力化/効力化を図っています。
労働環境/処遇の改善 介護スタッフの腰痛対策を含む負担軽減の為 介護ロボットやリフト等の介護機器等導入。 ミーティング等による職場内コミュニケーションの円滑にし個々の介護スタッフの気づきを踏まえた 職場環境の構築とケア内容の改善。 健康診断/こころの健康等の健康管理面の強化、 職員休憩室の整備。 入浴用の機械浴を導入し、入浴介助におけるスタッフや業務効率化 とともに、業務における介護スタッフの腰痛対策等負担軽減を 図っています。 部署会議、幹部会議および専門性を生かした各種委員会制度による専門委員会等を通して、職場内のサービス向上に向けた情報の共有化。 年次健康診断の実施、スタッフ休憩室の確保。 院内/敷地内全面禁煙の実施。
その他 介護サービス情報公表制度の活用による経営/人材育成理念の見える化 非正規職員から正規職員への転換。 就業規則として、準職員の正職員への任用制度を制定し、非正規職員から 正規職員への転換を推奨しています。 また、スタッフの情報共有化の為、随時閲覧できるようにしています。
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